仕事と家庭を両立させられる社会システムの整備を。 (東洋経済ONLINE)

妊活

不妊治療のプロが語る、不妊のリアル。
「日本は妊娠・卵子老化の知識が突出して低い」

東洋経済オンラインに掲載された、” 不妊治療のプロが語る不妊のリアル。”
今日の日本で不妊症の女性が増えている原因は何なのだろうか?ということを不妊治療の医師の言葉で語っています。
読んでいて本当になるほどなぁ、と心が痛いほど納得してしまいました。

(以下、東洋経済ONLINEより抜粋)

30代後半になると、女性の卵子の数と質が急速に低下する「卵子の老化」が、急増する不妊の原因のひとつとして、一般にも注目され始めている。
日本の不妊治療の課題は何なのか。国立成育医療研究センター不妊診療科の齋藤英和医長に話を聞いた。

40歳以上の体外受精成功率は、せいぜい1割
――2010年に日本で行われた体外受精の治療回数は約24万回(周期)を数え、3年前(2007年)から1.5倍近くに増えています。
日本の不妊治療が急増している背景には何があるのでしょう。

妊娠・出産を望む女性の年齢が高くなっているのが、最大の原因だと思います。
当センターの初診不妊患者の平均年齢は39歳、体外受精治療患者の平均年齢は41.7歳です。
若ければ、体外受精で出産に至る成功率は1回当たり約20%ですが、40歳では7%、44歳なら1%程度に落ち込みます。
不妊治療で子供を持つことができる可能性も、34歳までに治療を始めて繰り返せば7割程度になりますが、35~39歳で4割、40歳以上では、せいぜい1割にとどまります。

 

妊娠・出産適齢についての知識を踏まえた人生設計を
――若いうちが望ましいとしても、いつ子どもを持つのかは、個人それぞれの結婚観や家族観に委ねざるをえない部分です。

いつまでに産むべきだ、と主張したいわけではありません。
医学的に妊娠・出産に適した時期があり、年齢に伴って、その能力がピークアウトするという知識をまず持ってもらう。
そのうえで、若くて選択肢の幅があるうちに、人生設計を考え、いつ頃、子どもを産むのか、あるいは産まないのか、を選択していただきたいのです。

卵子の老化については、生殖医療に携わる医師の世界では理解されていましたが、一般の方には十分、知られていませんでした。
妊娠にかかわる知識の習得度に関する国際調査では、日本のスコアがほかの先進諸国に比べて突出して低くなっています。
WHO(世界保健機関)が提唱するReproductive Health/Rights (性と生殖に関する健康と権利)を行使するための前提となる知識が、日本では普及していないのです。
40歳でも妊娠・出産はまったく不可能というわけではありませんが、後になって、厳しい現実を初めて知って後悔することのないようにしてほしいと思います。

 

仕事と家庭を両立させられる社会システムの整備を
――今の日本社会が、仕事と家庭のバランスを失っていることが、不妊治療の増加につながっているということになるのでしょうか。

1989年の第一子出産した母親の平均年齢は27歳で、医学的にも適当な時期に出産していたと言えます。
ところが、その後、女性の雇用機会が増える一方で、子どもを育てながら働ける環境は整備されなかったため、仕事を優先し、妊娠・出産は後回しにする、という傾向が強まりました。
こうしたライフスタイルの変化の結果、医学的な妊娠・出産適齢期と現実との間のギャップが広がったのではないか、と考えています。2011年の第一子出産平均年齢は30.1歳と30代の大台に乗り、東京都など都市部では、さらに高くなります。

――仕事と家庭のバランスの問題は、個人の努力だけでは解決することは困難なところもあります。

夫婦に理想的な子どもの数を尋ねた調査(2010年)では平均2.42人ですが、1人の女性が一生の間に生む子どもの数を示す合計特殊出生率(2011年)は1.39です。
このギャップを埋めるには、社会や中小を含めた企業が、子どもを産み、育てやすい環境を整えることが欠かせません。

 

ここまでほんの一部を抜粋させていただきました。

ぜひ、東洋経済サイトより、全文を読んでみてください。
きっとここを読んでいる女性なら、思うことがいっぱいあると思います。

参考サイト
東洋経済ONLINE http://toyokeizai.net/

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